求める人材について
A：「素直な人」「誠実な人」を求めています。スキルや経験以上に、エピソードを通じて見える「人となり」を大切にしています。
A： 文系・理系を問わず、全ての職種に応募が可能です。
A：オンライン面談など柔軟に対応しています。
A：募集する職種によっては業務体験を実施していますが、インターンシップは現時点では実施していません。
A： はい、本当です。形式的な書類よりも、対話を通じてお互いの距離を縮めることを重視しているため、エントリーシートは廃止しました。面接ではあなたの経験、人となりをありのままお聞かせください。
入社後の仕事・キャリアについて
A：経営状況によって応募職種を設定しているため、配属先は選考段階でのご本人の希望や適性、配属先の状況を踏まえて決定することが大半です。
A：はい。当社で言う裁量とは「年齢に関係なく主体的に多角的な仕事に挑戦できること」を指します。自ら提案し、認められれば自分のやり方でプロジェクトを進められます。実際に若手が中心となってDX（デジタルトランスフォーメーション）を牽引している事例もあります。
A：当社では海外工場で開発している商品が多数あり、 配属部署・職種によっては、海外工場との打ち合わせや現地確認のために 海外出張に行くケースがあります。
A：内定後は入社の4カ月前から月に一度の研修を行います。入社後は京都本社でビジネス基本マナー等の3日間の集中研修を実施します。入社後2〜3ヶ月は様々な先輩社員・上司のサポートを受けながら業務の全体像を把握、業務を習得し、1年後には自分がメイン担当として業務を回せるよう、段階的にステップアップしていく流れです。
A： 一律のジョブローテーション制度はありません。本部内での職種変更（営業から管理、物流現場の移動など）はケースバイケースで行われており、個人の希望や会社の状況に応じて柔軟に対応しています。
A：年に2回実施される上長との評価面談で、異動やキャリアの方向性について相談することができます。また、面談のタイミングを待たずに、希望があれば随時伝えることも可能です。
A：業務や社内環境に慣れるまで、現場の上司や先輩社員だけでなく、人事担当との定期的な面談の機会を設けてサポートしています。困りごとや悩みを一人で抱え込まない体制づくりに取り組んでいます。
社風・職場環境について
A：会社として利益を確保するため、営業には必達目標を設定しています。 ただし、目標未達の場合でも 個人を責めるのではなく、原因を分析し、組織全体の仕組みや進め方を見直すことを重視しています。 壁にノルマを貼り出してプレッシャーをかけるのではなく、チームでPDCAを回し、全員で目標達成を実現する仕組みづくりを目指しています。
A：非常にフラットで、若手であっても意見を言いやすい環境です。改善提案を経営陣や他部署に直接伝える仕組みもあり、上司やベテラン社員とも壁を感じずにコミュニケーションが取れるのが当社の特徴です。
A：平均して月17時間程度。これは一部の繁忙期も含めたリアルな数字として公表しています。実際には18時にはほとんどの社員が帰宅します。
A：育児休暇については、女性は100％取得。2025年には上司の後押しもあって当社初の男性の育休取得者が出ました。また近年では介護休暇取得者も出ています。
A：在宅勤務は、育児・介護といった家庭の事情や療養中などの個々の状況と必要に応じて利用できます。 また、同様の理由で 時短勤務制度も活用可能です。 一方で、フレックス勤務制度は原則として設けていません。
A：フィロソフィは、日々の判断や行動の“道しるべ”として機能しています。困った時や失敗した時に立ち返ることで「そもそもの目的は何か」「目先の判断に流されていないか」といった本質的な視点を取り戻す助けになります。迷った時に光を当ててくれる存在として、社員一人ひとりが日常の業務で自然と活用しています。
A：上下・部署関係なく、困った時には自然と手を差し伸べ合う風土があり、実際に一度退職した社員が「またここで働きたい」と戻ってくるケースもあります。
休み方・福利厚生・その他
A：当社の公休制度は、業務状況とプライベートのバランスを踏まえて、自分で休日を設定できる制度です。多くの社員は土曜日を公休としていますが、平日休みを選ぶことも自由で、実際に平日を公休にしている社員からは「自分の生活スタイルに合わせられる」と好評です。自分に合った働き方を柔軟に選べる点が、この制度の大きな特徴です。
A：Eラーニングの受講や資格取得支援制度を設けています。最近では、数字に強い人材を育成するために損益計算書の読み方セミナー、生成AI勉強会、セキュリティ研修、など業界トレンドや社員からのリクエストに応じて様々な勉強会を企画しています。
A：拠点が複数あるため転勤の可能性はありますが、頻度としては非常に少ないです。その際は寮や社宅制度が適用されます。
A：慶弔見舞金支給、業務改善に取り組んだ社員への報奨金支給、社員旅行、取扱商品の大幅割引販売、書籍購入補助などがあります。
会社・事業内容について
A：「豊かなリビングライフを提供する」というミッションのもと、生活雑貨を中心とした商社機能を展開しています。 取り扱い商品は、調理器具・衣類・化粧品・便利グッズ・小型家電・清掃用品など多岐にわたり、 全国の生協様（CO-OP）をはじめ、ホームセンター、ドラッグストア、カタログ販売、 さらに楽天様などのEC（BtoB・BtoC）へも幅広く供給しています。 また、商社機能に加えて3PL（サードパーティロジスティクス）事業も展開し、物流面からも暮らしを支えています。
A：当社は、グループ売上を現在の200億円から300億円、さらには1000億円規模へと成長させることを目指しています。 その実現に向けて、既存チャネルだけでなく、新たな販売チャネルにも展開し、海外販路の開拓、戦略的情報システムの構築による業務効率化など多角的な戦略を進めています。
A：当社の強みは、事業領域の幅広さと、それらを掛け合わせて生み出せる総合力にあります。
5000アイテムもの日用品の商社機能にとどまらず、物流、EC、店舗運営など多様な事業を展開しており、それぞれの領域が相互に連携することで、他社にはない独自のビジネスモデルを構築しています。また、挑戦しているマーケット自体が大きく、今後の伸びしろも非常に大きい点も特徴です。1912年に京都二条川端で荒物屋として創業して以来、培ってきた信頼とブランド力を背景に新しい取り組みにも積極的に挑戦できる基盤が整っています。
老舗としての安定感と、多角展開による成長性を兼ね備えていることが、当社ならではの強みです。